５０代女性の４割が「更年期障害かも」、診断は１割に満たず…情報不足が背景に

 

 

　５０歳代女性の４割が「更年期障害の可能性がある」と考えている一方で、実際に診断を受けている人は１割に満たないとの調査結果を、厚生労働省が１７日、発表した。更年期の不調についての情報不足が背景にあるとみて対策を検討する。

 

　更年期は女性の場合、閉経前後の１０年間を指す。ホルモンの減少により、ほてりや動悸（どうき）などさまざまな不調が表れる。４０歳以上の男性にも起こることがある。症状が重く、日常生活に支障が出ると「更年期障害」と呼ばれる。

 

　調査は３月、全国の２０～６４歳の５０００人（女性２９７５人、男性２０２５人）を対象にインターネットで実施。主観的な症状や受診状況などについて聞いた。

 

　「更年期障害の可能性がある」と考える女性の割合は、４０歳代では２８％、５０歳代では３８％に上った。一方、医療機関で「更年期障害」の診断を受けていたのは、４０歳代で４％、５０歳代で９％にとどまった。

 

　男性では５０歳代の１４％が「可能性がある」と考えていたが、２％しか診断を受けていなかった。

 

　症状を自覚している４０、５０歳代男女の８割以上が受診していなかった。

 

　更年期に起きる不調について、「よく知っている」と回答したのは、４０歳代女性では３８％、５０歳代女性では５０％。４０、５０歳代男性は１０％台だった。

 

　厚労省の担当者は「今回の調査で、症状を自覚しながら未受診のままの人が多いことがわかった。さらに、未受診の理由や仕事への影響などについて調査し、必要な支援策を検討したい」と話している。